実際に住んでおられる方の、快適さの感想や光熱費の実績を教えてください。

入居後満足度アンケートをご紹介しますので下記をクリックしてください。

プレウォール工法の建築可能な規模に制限はありますか。

プレウォール工法は、3階建てまで建築可能です。その他、建設地の建築条件等により制限を受けることもありますので、ビルダー様にお問い合わせください。

プレウォール工法で店舗や店舗併用住宅は可能ですか。

3階建てまで建築可能です。床の重量により、2階以上の階を店舗にすることができない場合などがありますので、ビルダー様にあらかじめご相談ください。

プレウォール工法で増築は可能ですか。

増築対応は可能です。ただし、既存部分の状態に応じて、断熱改修工事や耐震改修工事が必要になります。詳しくはビルダー様にお問い合わせください。

プレウォール工法で3階建ては可能ですか。

対応可能です。ただし、諸条件により制約がありますので、詳しくはビルダー様にお問い合わせください。
【制約の事例】
○軒高さ9ｍ以下、最高高さ13ｍ以下　○防火地域・準防火地域での仕上げ制限や防火対策　○構造計算による間取りの制約

プレウォール工法に使用する木材に制限はありますか。

制限はあります。集成材や無垢材にも対応可能で、樹種の指定もありませんが、耐震性能や気密性能を長期間持続させるために、柱・梁については、乾燥材を条件としています。

プレウォール工法の耐震等級はいくつですか。

お客様のご要望に応じて住宅性能表示制度の耐震等級1～3に対応できます。ただし、耐震等級を上げることで間取りに制約がでたり、建設コストが上昇する場合もあります。詳しくはビルダー様にお問い合わせください。

プレウォール工法の場合地盤改良が必要ですか。

プレウォール工法では建設地の地盤調査を実施して頂きます。地盤調査の結果、地盤が固ければ地盤改良は不要です。しかし、地盤が軟らかい場合は、適切な地盤改良が必要になります。これは、いくら強い基礎・構造の建物を造ったとしても、地盤が弱いと不同沈下などを起こす恐れがあるからです。

プレウォール工法の断熱材の厚さを教えてください。

プレウォール工法の断熱材は、壁に使用する断熱材は45ｍｍ・50ｍｍ・65ｍｍの3種類があります。床・天井・屋根に使用する断熱材は45ｍｍ・80ｍｍ・100ｍｍの３種類があります。必要な断熱性能に応じて断熱材の厚さを選定できます。

プレウォール工法の断熱性能はどれくらいですか。

プレウォール工法標準仕様の場合、断熱性能を表すUA値※1は0.78（W/㎡K）以下となります。
5～7地域※2では、省エネ基準をクリアしています。寒冷地となる3～4地域※2では、断熱の厚みやサッシ・ドア性能を上げることで省エネ基準をクリアすることができます。詳しくはビルダー様にお問い合わせください。

※1　建物の断熱性能を表す数値で、外皮平均熱貫流率という
※2　日本全国を地域の気候特性に応じて8つに区分した地域で、地域ごとに必要な断熱性能が規定されている

プレウォール工法は基礎断熱ですか。床断熱ですか。

どちらでも対応可能です。基礎断熱仕様では床下空間が室内空間となります。そのため、床下空間の換気が必要になります。詳しくはビルダー様にお問合せください。

プレウォール工法のC値※はいくつですか。

プレウォール工法の標準気密工事を行なうことで、概ねC値※1.0を切ることができます。プランやサッシ仕様、換気設備によっても性能が異なります。北陸エリアにおいては弊社にて測定可能ですのでお問い合わせください。

※住宅の気密性能値（相当隙間面積 cm²/m²）

プレウォール工法は雨に濡れても大丈夫ですか。

使用している断熱材、フェノールフォームは雨に濡れても水分を吸わない断熱材です。そのため、表面が濡れても中まで濡れることがありませんので結露やカビの心配はありません。
また、木材も集成材や乾燥材を使用していますので一時的な雨濡れによるカビなどの心配はありません。
木材や床合板が濡れた場合は、しっかり乾いてから仕上げ材を施工するようにお願いしています。詳しくはビルダー様にお問い合わせください。

フラット35Sは利用できますか。

長期優良住宅や、耐震等級3、省エネルギー対策等級4など、住宅金融支援機構の定める基準をクリアし、審査を受けることにより可能です。ご希望の場合は、ビルダー様にあらかじめその旨をお伝えください。

長期優良住宅に対応していますか。

長期優良住宅の認定を受けることは可能です。長期優良住宅の認定を受けるためには、長期優良住宅普及促進法に定められた基準に基づいた仕様とし、所管の行政庁等で技術審査を受ける必要があります。詳しくはビルダー様にお問合せください。

低炭素住宅に対応していますか。

低炭素住宅の認定を受けることは可能です。低炭素住宅の認定を受けるためには、建築物の低炭素化を促進するための基準に基づいた仕様とし、所管の行政庁等で技術審査を受ける必要があります。 また、認定を受けるためには建設地が「市街化区域等内」であることが必要です。詳しくはビルダー様にお問合せください。

ゼロエネルギー住宅に対応していますか。

ゼロエネルギー住宅に対応することは可能です。また、ゼロエネルギー住宅に対する補助事業を活用することも可能です。詳しくはビルダー様にお問合せください。

火災保険の扱いは何構造ですか。また、省令準耐火構造とすることはできますか。

プレウォール工法は木造ですので、基本的には在来木造と同じ「H構造」ですが、省令準耐火構造仕様とすることも可能です。詳しくはビルダー様にお問合せください。

プレウォール工法についてもっと詳しく教えてください。

ビルダー様へお問い合わせいただくか、「LABO＆工場見学へ行こう！」ページよりラボ見学のお申し込みをしてください。弊社担当者よりウッドリンクラボにて詳細をご説明いたします。

プレウォール工法の実物が見れるところを教えてください。

ウッドリンクラボにて実物大の構造をご見学いただくことが可能です。

これまでの販売実績は？

富山・石川・福井・上越エリアを中心に販売から27年で延べ8,000棟以上、北陸エリア以外でも全国で採用いただいております。北陸でのパネル工法シェアNo.1の実績です。

開発のきっかけはなんですか？

グラスウールをはじめとした繊維系断熱材は、筋かいや接合金物といった壁体内の部材と干渉しやすく、すき間ができるなど、職人の技量によって施工品質にバラつきがでていました。この課題を解消し充分な性能を発揮できる施工方法を模索していたとき、突然起こったのが阪神淡路大震災。約25万棟の住宅が全半壊したことで、筋かいの脆弱性とともに、構造用面材を使用するツーバイフォー工法の頑強性が判明し、開発が一気にスピードアップしました。

開発はどのように進みましたか？

阪神淡路大震災で得た教訓をもとにしながら、”北陸の気候風土に合ったパネル工法”をコンセプトに開発を進めました。具体的には、湿気対策として透湿抵抗値の高いボード系断熱材のポリスチレンフォーム（現在はフェノールフォーム）を使用するとともに、構造用合板を壁の外部側でなく内部側に設置することで、すぐれた耐久性を実現するという方法をとりました。

真壁構造を採用したのはどうしてですか？

木質パネル工法では、その多くが柱の外側に壁を貼る大壁構造を採用してきました。しかし、建物と足場のあいだで釘を打つため、精度が維持できなかったり、必要以上の消耗や危険をともなうという問題があったんです。それに対してプレウォール工法が採用する真壁構造は建物のなかから施工するため、雨や雪が多い北陸にあっても水濡れや作業効率の低下の懸念が少なく、高効率かつ高品質な施工がしっかりと実現できる。これが真壁構造を採用した理由です。

販売開始はいつからですか？

1996年からです。販売開始直後は現場で筋かいを組付けして断熱材を充填するのが主流だったこともあり、「品質はいいが価格が高い」「従来と違うものを使用するのは不安」という声が聞かれ、なかなか受け入れてもらえませんでした。そんな状況が変わりはじめたのは2000年。建築基準法が改正され、耐震性についての記載が追加されたことで、施主様の意識が高まり、ゆっくりではありますがしっかりと受け入れられはじめました。2007年に起こった能登半島地震でも大きな力を発揮し、プレウォールの性能の高さを実証できました。

性能向上のための仕様変更はありますか？

2011年に断熱性能と耐震性能をさらに向上させるため、断熱材は熱伝導率の低いフェノールフォームに、枠材は繰り返しの揺れに強い真壁サンドイッチ構造に変更しました。大壁構造のパネルは単発地震には耐えられますが、繰り返しの揺れにはさほど強くありません。一方、真壁構造のプレウォールは繰り返しの揺れに強いのが大きな特徴です。2004年に新潟県中越地震、2011年には東日本大震災、2016年には熊本地震が起きました。いずれも本震の後の余震が多かったことを考えると、日本の家づくりにプレウォールが果たせる役割は大きいのではないかと思っています。